![]()
外部サイト

投資信託はさまざまな金融商品を組み合わせて運用するため、その種類も多様です。
投資信託に限らず株価を購入する場合には、コストを充分に考慮して購入しなければなりません。投資信託に関するコストは色々な手数料の事を指していて、売買のときにかかる手数料、所得税や消費税など様々なコストがかかります。投資信託のコストには購入時にかかる販売手数料や換金時にかかる換金手数料、源泉徴収税、分配金に必要な税金など直接的に負担しなければならない種類と、ファンドを購入する時の募集手数料、売買委託手数料など間接的に負担しなければならない手数料の2種類があります。
直接的に負担するコストには「購入時に関わるコスト」と「換金時に関わるコスト」の2種類があります。購入時に関わるコストとしてファンドを販売する時に販売手数料が必要です。通常は基準価の1〜3%程度が必要です。但し、一部ノーロードファンドなどタダのものもあるため、まずは販売会社に確認が必要です。換金時に関わるコストとして信託財産留保額や換金手数料は会社によって取る所と、取らない所があるので、事前に確認する必要があります。換金時には消費税のほかに、利益が出た場合には所得税や住民税も掛かってきます。これらは他の投資手段でも同じになります。
間接的に負担するコストには「購入時に関わるコスト」と「保有時に関わるコスト」があります。単位型投資信託の場合に、募集価で内枠に提示されている、間接的に支払うことになるコストです。また保有時に関わるコストには運用・販売・管理の各会社に対して管理報酬を信託報酬という形で支払わなければならないコストです。これらのコストがどれほどの額が掛かるかと言うのは非常に重要になってきます。特に初心者の方であれば、ただ単に購入時の料金にだけ目を奪われがちになりますので、初心者の方は、気が付かない間に損をしている場合もでてきます。
![]()